・東京エレクトロンの業績
・株価推移と下落の理由
・株主還元について
・東京エレクトロンの将来性
どうも、ヒカリblogへようこそ。
東京エレクトロンという会社を知っていますでしょうか。
世界最大の半導体製造メーカーの一つであり、日本を代表する半導体企業です。
世界第3位の半導体製造装置のシェアを有しているリーディングカンパニー。
そんな東京エレクトロンの株は2021年に大幅な下落を経験しました。
東京エレクトロンの株価が下落した理由は何か。
これは半導体不足が一服し需要の先細りが懸念されたためです。
本記事では、東京エレクトロンの業績や株価、株主還元、株価が下落した理由などについて解説していきます。
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東京エレクトロンとは
東京エレクトロンは世界有数の半導体装置製造メーカーです。
しかし、BtoB企業であるため一般的な知名度は高くありません。
東京エレクトロンに投資をする前に、会社の規模や事業内容を知っておきましょう。
会社の規模
まずは会社の規模から。
東京エレクトロンは1963年に設立され、2023年時点で約2兆円もの売上を誇っています。
半導体製造装置をメインに競争しており、世界第3位のシェアを有しています。
東証プライム市場に上場しており、社員数は約1万7000人もいる一流企業です。
| 上場 | プライム市場 |
| 資本金 | 約549億円 |
| 設立日 | 1963年 |
| 売上高 | 約2兆円 |
| 社員数 | 17,522人 |
事業内容
東京エレクトロンの事業内容について。
主な事業は半導体製造装置ですが、その他に液晶ディスプレイ関係の装置も取り扱っています。
それぞれ解説していきます。
半導体製造装置
まずは半導体製造装置です。
東京エレクトロンのメイン事業となります。
パソコンやスマホ等のデジタル製品に使われる半導体チップを生産するのに必要な、半導体製造装置を取り扱っています。
半導体には数多くの製造工程がありますが、東京エレクトロンは高い世界シェアで販売展開しています。
売上に占める割合は約98%を占めています。
| ～半導体製造装置事業～ |
| ・半導体チップ製造に必要な装置を開発/販売 |
| ・世界展開しておりトップシェアを多数有する |
| ・売上の約98%を占めるメイン事業 |
FPD製造装置
続いては、FPD製造装置です。
この事業では、液晶テレビのディスプレイ製造に必要なFPD(フラットパネルディスプレイ)装置を販売しています。
中小型～大型ディスプレイまで幅広く展開しています。
売上に占める割合は約2%を占めています。
| ～FPD製造装置事業～ |
| ・液晶ディスプレイ向けのFPD装置の開発/販売 |
| ・中小型～大型のディスプレイに対応 |
| ・売上の約2%を占める事業 |
東京エレクトロン：業績について
東京エレクトロンの業績について。
コロナ禍の半導体不足で半導体メーカーは莫大な特需の恩恵を受けました。
東京エレクトロンも同様であり、圧倒的な収益力で業績拡大に成功しています。
売上＆営業利益の推移
東京エレクトロンの売上と営業利益の推移を以下の表にまとめました（引用：四季報）。
半導体特需前の2020年決算時で、営業利益が21%と高水準となっています。
そこから2023年度にかけて増収増益を繰り返し、売上は2倍・営業利益は3倍に跳ね上がっています。
2024年度は半導体需要の一服で減益予想ですが、特需前の2021年度を上回る売上・営業利益であり好調を維持しています。
| 東京エレクトロンの売上＆営業利益 | |||
| 年度 | 売上（百万円） | 営業利益（百万円） | 営業利益率 |
| 2020年 | 1,127,286 | 237,292 | 21.0% |
| 2021年 | 1,399,102 | 320,685 | 22.9% |
| 2022年 | 2,003,805 | 599,271 | 29.9% |
| 2023年 | 2,209,025 | 617,723 | 28.0% |
| 2024年（予） | 1,700,000 | 393,000 | 23.1% |
東京エレクトロン：株価の推移
東京エレクトロンの株価について。
半導体不足で業績絶好調の東京エレクトロン。
株価も大幅な上昇をしましたが、その後は下落しています。
コロナ禍からコロナ後にかけての株価を見ていきましょう。
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コロナ前～コロナ禍
東京エレクトロンの2013年以降の株価チャートを掲載しました（引用：yahooファイナンス）。
ご覧の通り、アベノミクス以降から株価は右肩上がりとなっています。
特に2020年のコロナ禍以降は半導体不足もあり、業績は最高益を叩き出し株価も反応した形となっています（参考：財界オンライン）。
コロナ禍で停滞した経済が一気に動き出したことで、世界シェアの高い東京エレクトロンは恩恵に預かれたと言えるでしょう。
| ～東京エレクトロン株価：コロナ禍～ |
| ・2013年以降から株価は上昇基調 |
| ・半導体不足で業績最高益を更新 |
| ・たった1年で株価は2倍へ成長 |
コロナ後
東京エレクトロンのコロナ前後の株価チャートを掲載しました（引用：yahooファイナンス）。
2021年に2万円までじょうしょうした株価は2022年には大幅に下落するも、2023年には再び上昇しています。
2022年の下落はコロナ禍での半導体不足が落ち着き市況がピークアウトするなど、半導体業界全体の利益拡大が収まると懸念されたためです（参考：第一生命経済研究所）。
とはいえ、その後は悪材料の出尽くしや地合いの良さが功を奏して株価は反転上昇しています。
| ～東京エレクトロン株価：コロナ後～ |
| ・株価は一時半値付近まで下落 |
| ・半導体市況のピークアウトを嫌気 |
| ・2023年からは反転し株価上昇 |
株だけに頼らずポートフェリオを幅広く
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東京エレクトロン：株主還元について
東京エレクトロンの株主還元について。
一般的に、株主還元は配当金や自社株買い、株主優待、株式分割などが挙げられます。
東京エレクトロンの場合、配当金や自社株買い、株式分割を実施しています。
それぞれ解説していきましょう。
配当の推移
東京エレクトロンの配当の推移を以下の表にまとめました（引用：東京エレクトロン配当政策）。
2020年から2023年にかけて連続増配を実施しています。
コロナ禍における半導体不足により業績が一気に拡大し、配当性向50%の方針により配当も増額された形です（参考：ダイヤモンドザイ）。
2024年は半導体装置の設備投資一服により業績が落ち着くことが影響し減配予定となっています。
| 年度 | 中間配当 | 期末配当 | 合計 |
| 2020 | 82 | 114 | 196 |
| 2021 | 120 | 140 | 260 |
| 2022 | 214 | 253 | 467 |
| 2023 | 285 | 284 | 570 |
| 2024（予） | 128 | 192 | 320 |
自社株買いの推移
東京エレクトロンの自社株買いの推移について以下の表にまとめました（引用：IRBANK)。
自社株買いは不定期に実施されており、2016年と2020年、2023年に実施されています。
いずれも1000億円規模の自社株買いであり、配当も含め株主還元に積極的と言えます。
2023年3月期決算にて、最大1200億円規模の自社株買いを発表し8月時点で約600億円が行使されています（参考：四季報）。
| 年度 | 自社株買い実施額 |
| 2016年 | 約1055億円 |
| 2020年 | 約1500億円 |
| 2023年（発表） | 最大1200億円規模 |
株式分割の実施
東京エレクトロンの株式分割について。
2023年4月に株式1株につき3株の割合で株式分割を行っています（引用：東京エレクトロン株式基本情報）。
これにより、3月末時点で100株買うには450万円必要でしたが分割により150万円で購入可能となりました。
| ～東京エレクトロン：株式分割～ |
| ・2023年4月に1株につき3株の割合で分割 |
| ・4月時点で450→150万円で100株が購入可能 |
東京エレクトロン：株価が下落した理由
東京エレクトロンは何度も株価が大きく下落しています。
業績好調にも関わらずなぜ下がってしまったのか。
株価が下落した理由について解説していきます。
2019年：米中貿易摩擦の影響
まずは、東京エレクトロンは2019年4～5月にかけて株価が20%も下落しています。
わずか1カ月で株価が暴落したのはなぜか。
それは、米中貿易摩擦の影響が挙げられます。
2019年5月に米国が中国の大手監視カメラに対する禁輸措置の検討が報じられました（参考：ロイター通信）。
これは長期化し、さらにその他の民製品にも拡大し半導体関連の大きな逆風になることが嫌気された結果暴落が生じました。
また、米国半導体大手のブロードコムが同年の下方修正を発表したこと、ファーウェイへの禁輸措置発動など半導体銘柄の先行き不安を感じる1年でした（参考：日経新聞）。
| ～株価下落の理由①～ |
| ・2019年4-5月に株価が20%下落 |
| ・米中貿易摩擦の影響 |
| ・両国の禁輸措置による業績悪化を懸念 |
2022年：金利利上げ＆半導体需要の懸念
2つ目が2022年であり、株価は2万2000円から1万1900円まで下落しました。
ほぼ半値近い下落であり、コロナ禍の株価上昇をほとんど戻すほどの暴落です。
この東京エレクトロンの株価下落の原因は、米国金利の利上げと半導体需要の先細り懸念です（参考：会社四季報）。
金利が引き上げられることで世界経済の先行き懸念、つまり設備投資を控える動きにより東京エレクトロンの業績が悪影響を受けると言う懸念。
そして、コロナ禍で生じた半導体不足が解消され、半導体需要そのものが減るのではないかと言う懸念です。
これらにより東京エレクトロンを始めとした半導体株は軒並み安となりました。
| ～株価下落の理由②～ |
| ・2022年は株価はほぼ半値まで下落 |
| ・米国金利利上げによる世界景気の減速懸念 |
| ・半導体不足解消による業績への影響を懸念 |
2023年：半導体銘柄の株価調整
3つ目が2023年。
この年は半導体銘柄の上下が短期間で激しく推移しています。
半導体不足の反動で、東京エレクトロンを始め多くの半導体銘柄は減益の見込みとなっています。
特に、メモリ向けの設備投資が抑制されており東京エレクトロンにも逆風となっています（参考：東京エレクトロン決算）。
その他、TSMCが4年ぶりの減収減益を発表し、二度目となる下方修正も実施しました。
この影響で東京エレクトロンの株価は1日で5%も下落しています（引用：会社四季報）。
このように、2023年は半導体市況が逆風を受けているため東京エレクトロンの株価も下落しているのです。
| ～株価下落の理由③～ |
| ・2023年は減益や市況の逆風で株価が上下 |
| ・TSMCが4年ぶりの減収減益で半導体市場の悪化 |
| ・メモリ向け投資が抑制されており業績に影響 |
東京エレクトロン：将来性
東京エレクトロンの将来性について。
半導体はこれから戦略物資へと変貌していく魅力ある分野です。
一方で競争も激しい中、東京エレクトロンに将来性はあるのか。
国策：半導体の戦略物資化
まず、半導体は戦略物資と化していきます。
米中の覇権争いが表面化する中、今後は経済安全保障の観点で半導体の確保が課題となります（引用：JETRO)。
その中で日本政府はTSMCや半導体企業への工場誘致など、半導体分野への補助金を積極的に実施しています。
東京エレクトロンは半導体製造装置をメインに取り扱っているため、国内に工場が出来れば商機となります。
半導体の確保を国策として進めるほど東京エレクトロンにとっては市場が広がるため将来的に有利に働くことが予想されますね。
| ～東京エレクトロン：将来性①～ |
| ・半導体確保が国策となり業績拡大のチャンス |
| ・政府はTSMCや半導体企業への補助金を展開 |
| ・半導体優遇策により市場面で将来性が非常に高い |
研究開発推進によるシェア拡大
競争が激しい半導体分野で、東京エレクトロンは研究開発に潤沢な資金を投入しています。
半導体市場規模は2030年までに1.35兆ドルと、2023年の倍以上に成長することが予想されています。
競争の中でシェアを伸ばすために、東京エレクトロンは5年間で1兆円以上の研究費を配分する予定です（引用：中期経営計画）。
これにより先端半導体向けの製品開発や新領域の開拓などを目指しています。
さらに、生産能力の増強投資もしており将来にむけてかなり強気に投資をしています。
| ～東京エレクトロン：将来性②～ |
| ・半導体市場は2030年に今の倍以上へ |
| ・シェア確保に向けて研究開発費5兆円を計上 |
| ・生産能力増強の実施しており今後に期待 |
まとめ
本記事では、東京エレクトロンの業績や株価、株主還元、株価が下落した理由などについて解説しました。
東京エレクトロンは世界第3位の半導体製造装置メーカーであり、コロナ禍以降は業績が2倍まで拡大しました。
また、連続増配に自社株買いを実施しており株主還元に積極的であることが分かります。
とはいえ、半導体は世界情勢の影響を受けやすいため株価が下落する時は一気に落ちます。
短期目線だと損する可能性もあるので、投資をする際は自己責任で行いましょう。
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